お金が貯まらない人に共通する3つの特徴

世帯の手取り年収が800~1,000万円を超えているにもかかわらず、なかなかお金が貯まらない。
そんな人たちには、ある共通の特徴があります。FP相談を受けていて、私が気が付いたその特徴についてお話していきます。

 

①先取り貯蓄をしていない

特徴のその1は、先取り貯蓄をしていないことです。

先取り貯蓄とは、あらかじめ証券会社や銀行に積立口座を設定しておき、毎月の給料から自動的に振り分けて長期間でお金を貯めていくことです。勤務先の財形貯蓄、つみたてNISAやiDeCoなどもこれにあたります。

お客様から、「毎月どれくらい貯蓄をしたら良いでのでしょうか?」という質問をよく受けます。それに対する私の回答は「手取り収入の15%~20%」です。
例えば毎月の手取り収入が30万円の方でしたら、4万5,000円~6万円くらいの貯蓄額になります。

しかし、収入や生活費は個人差がありますので、一様に同じ割合で良いというわけではありません。収入が高くても生活費を抑えられる方であれば、もっと貯蓄額を増やせるでしょう。実際、私のお客様で手取り収入の約40%にあたる金額を、毎月証券口座や現金などでコツコツ積み立てている方がいます。

貯蓄がほとんど無い方は、おしなべてこの先取り貯蓄を行っていません。「銀行口座に給料が余ったらそれが貯蓄」という考えなのです。

しかし、給料振込の口座に放置されたお金は、翌月に振り込まれる給料と一緒になり、結局は生活費や使途不明金として消えていきます。この調子では、一生お金は貯まりません。

計画的に貯蓄をするためには、まずその目的と目標金額を明確にし、先取り貯蓄の仕組みをさっさと作ってしまうことです。

一人暮らし、結婚や子どもの誕生など、新生活が始まった早い段階でこの先取り貯蓄の習慣を身につけると、後の人生設計がとても楽になってきます。手取り収入の8割で生活をすることが、自然と当たり前になるのです。残りの2割は運用や貯蓄をして未来に備えます。

子どもの教育には予定外の出費がつきものですが、そんな時にも慌てずに済みます。なぜなら子どもは急に大きくなることはないので、時間をかけて教育費の準備ができるからです。
小学校から私立に通わせたい、という希望がある場合には話は変わってきますが。中学受験をしないのであれば、10年以上の時間をかけて教育費の準備をすれば良いのです。

 

②高額な住宅ローンを組んでいる

2番目の特徴として、貯蓄額が少ない方のほとんどが、高額な住宅ローンを組んでマイホームを購入しています。頭金で現金を使ってしまっている上に、毎月のローン返済のために家計がカツカツで、貯蓄まで手が回らない状態です。

毎月の貯蓄はおろか、現金として最低限準備しておくべき緊急資金(毎月の生活費の6ヶ月~1年分)すら持ち合わせていない家庭も、たまに見かけます。

住宅費(住宅ローン返済額)が家計に占める割合は、平均的に20%~30%と大きいものです。子どもがいる家庭は、これに加えて多額の教育費が必要になってきます。子どもが高校に進学すると、途端に支出がかさみ、貯蓄できない期間がさらに長引きます。この状態で夫婦の老後のための資金準備など、到底できるはずはありません。

これからマイホーム購入を予定している方は、住宅ローン借入金額については、シミュレーションを数回行うことをおすすめします。

35年もの長い期間でローンを組んでしまうと、途中で何が起きても不思議ではありません。30年以上先を見通すことなど、ほぼ不可能です。転職、勤務先の業績悪化による減給、配偶者が働けなくなった時のこと、離婚など家族構成の変化も視野に入れて綿密な返済計画を立てるようにしましょう。

「銀行から借りられる金額」イコール「返せる金額」ではないのです。

③生命保険に入りすぎている

そして、必要以上に生命保険に入りすぎている方のなんと多い事か!中でも目立つのが、終身保険や外貨建て保険、年金保険などの「貯蓄型保険」です。銀行に預けておいても利息がほとんど付かないから、という理由で加入する方がとても多いのです。

しかし、毎月支払う多額の保険料が家計を圧迫しています。

生命保険は相互扶助、つまり助け合いの制度です。健康な人たちが集まってお金を出し合い、その中で万が一の不幸に見舞われた人に、集めたお金が支払われます。仮に100人集まったとしても、まとまったお金を受け取れるのはせいぜい1人か2人なのです。

そもそも生命保険の役割は、「『起きる確率は低いが、起きたら経済的損失が大きい』ことに対して備える」ことです。例えば世帯主の死亡がこれにあたります。サラリーマンの夫、パート勤務の主婦、小学生・中学生の子どもが二人という家族構成のケースでは、子どもたちが自立する年齢まで夫が死亡保険に加入しておくことが望ましいのです。

もし勤務先に団体保険の制度があるのでしたら、それを優先的に利用しましょう。団体割引があるので、民間の生命保険会社の死亡保険よりも安い保険料で加入できます。あわせて死亡退職金額の確認も行いたいですね。さらに遺族年金額などを把握すれば、自分が死亡した時に不足する保障額が分かります。

健康保険には高額療養費制度がありますし、会社員や公務員であれば傷病手当制度があります。基本的に公的な保険制度が充実しているので、過度に生命保険に加入する必要はありません。貯蓄と保険を切り離して考えることが大切です。生命保険を利用するのは、不足する保障を準備するという目的だけに留めましょう。

 

まとめ

世帯の手取り年収が800万円を超えていても、欲しいものが全て手に入るわけではありません。

それでなくても高収入な方は、とかく子どもの教育にお金を注ぎがちな傾向があります。

マイホーム購入を検討する、子どもを私立の中学校・高校に通わせる、など高額なお金が必要となる場合には、事前にライフプラン表とキャッシュフロー表の作成を行うことをおすすめします。

「こんなはずではなかった」「払えると思っていた」とならないためにも、無理のない計画を立てていきましょう。

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